文と写真/丸山ゴンザレス

MARUGON16.2

 

 盗掘の闇ビジネスの実態を突き止めるためタイに向かおうとした矢先、許可を得ていたはずだった現地の警察から突如として取材NGを突きつけられた。だが、こちらも遊びではない。すでにチケットを購入しており、ホテルや通訳の手配だって済ませている。もちろん自腹でだ。今さらあとには引けない。

「いったいどういうことですか?」

「どうしてこんなことになったのかわからない」

 現地での仲介をお願いしていたKさんに食い下がったが、困った感じで返されるだけ。彼も納得できていないようだった。

 だが、この“NG回答”は、私の中で腑に落ちない気持ちと同時に、ある種の“確信”に近い思いを芽生えさせるものだった。実を言うと、私には思い当たることがあったのだ。

 

■タイ警察の知られたくない事情

 2000年代初頭、カンボジアのアンコール・ワット遺跡などから盗掘された品々が日本を含む世界中に流出するという事件が頻発した。この時期にアンコール・ワットでの盗掘が横行した背景には、カンボジア共産党の武装組織「ポル・ポト派」による支配と、同国内の内戦という悲劇がある。

 20世紀の後半、長い間カンボジアを支配したポル・ポト政権が大量殺戮を行っていたことは有名だが、彼らは知識人を迫害しただけではなく、文化財の破壊も実行した。破壊された文化財の一部がビジネスとして流出するのが珍しいことではないのは歴史が証明しているところだが、だからといって黙認できるわけもなく、その盗掘品の経由地となっていたタイでも問題視されていた。



 当時、タイの名門であるチュラロンコン大学の教師で議会下院に設置された文化委員会のソムプラソン・プラスチャンティップという人物が作成した報告書には、タイ国内で密輸に手を貸した疑いのある人物のリストが記載されていた。その中には、民間会社や骨董商の他に、警察幹部も含まれていたという。

 20年前のタイ警察は腐敗していたと言われても仕方のない状況であった。近年では改革が進み、だいぶ浄化されているが、今回の突然の取材拒否は、そうした過去のことをほじくり出されたくないという思いが働くのも無理はないだろう。

 だが、もう一つ、別の考え方もできる。それは、現在もソムプラソン氏が指摘したのと同様の盗掘ビジネスが行われているとしたら……ということである。考古学的な視点だけではなく、裏社会的な視点を加えたハイブリット考古学的に考えてみれば、そのほうが取材拒否の理由としてはしっくり来る。

 たとえば、アンコール・ワットで盗掘された遺物が海外へ持ち出される場合、その中継地であるタイに渡るためには当然、国境を跨ぐことになる。そうなれば、どちら側にもそれに関わる組織が存在するということは容易に想像できる。



 国際的な裏ビジネスといっても、双方の国に影響力があるような巨大組織が一括してやっていたり、単独の組織や一人の人間が長距離を運んだりすることは、まずない。特に国境を跨ぐ時は、次の組織に受け渡すのが常である。リスクの分散が主な理由だ。

 だが、物資だけを受け渡すと言っても、そう簡単に国境を渡れるものではない。そこを管理する組織に話を通す必要がある。ことタイ・カンボジアの国境の場合に至っては、その話を通す先が、カンボジアなら軍であり、タイなら警察だというわけだ。その両方にお金を落とすことで、盗品が行き来することが可能になる。ソムプラソン氏のレポートの警察幹部の記述からは、そのことを窺い知ることができる。

 Kさんはしきりに「申し訳ない」と言っていたが、もしこの後者のような理由があるのだとしたら、さすがにKさんには、これ以上、危ない橋を渡らせることもできない。警察への取材の話は断念するしかなかった。